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国際手話

 Let's share International Sign. 

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「"国際手話" って何?」「"デフリンピック" って何?」

2025年11月に日本(東京) で初めて開催される "デフリンピック" について、皆さんはご存じですか?

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"デフリンピック" を盛り上げる目的で、いくつかの自治体や団体が情報発信し、デフイベントを開催するなど取り組みが実施されています。

ただ、残念なことに広く国民には情報が伝わっていません。

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また、国際的なスポーツ競技大会および会議などで使われる"国際手話" の認知度は、とても低いのが現状です。

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今回は、「"国際手話" って何?」「"デフリンピック" って何?」という、よくある2つの問いについてお応えします。

 

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"国際手話" とは?

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国際手話は、日本手話(言語) やアメリカ手話(言語) など国別の手話とは異なる手話で、諸外国のろう者(耳のきこえない方) と話すときに使われる世界共通の手話(手話の公用語) です。

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-教えて!!ポイント

  • 手話は国によって違い、同じ国でも地域によって表現が異なることもあります

  • 国際手話は世界共通の手話ですが、ろう者によって母国語(自国の手話) しか使っておらず通じないこともあります

  • 日本手話はJapanese Sign Language、アメリカ手話はAmerican Sign Language と訳され「言語」であることが分かります。しかし、国際手話はInternational Sign と訳されるため言語としての認識よりも合図・しぐさ(ジェスチャー) のように捉えられている側面もあります

  • 自国では一般的な手話表現でも他国ではタブーとされることもあり、その国の歴史、文化、風習などをできる限り理解することが大切です。国際手話の表現では、それらに対する配慮が成されています

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"デフリンピック" とは?

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デフリンピックは、「国際的なろう者のためのオリンピック」のことです。

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-教えて!!ポイント

  • デフ(Deaf) は、英語の「耳がきこえない」という意味です

  • デフリンピック=デフ+オリンピック

  • 国際ろう者スポーツ委員会(ICSD) が主催し、4年毎に開催されるデフアスリートを対象とした国際総合スポーツ競技大会です

  • 1924年にフランスのパリで第1回大会が開催されました

  • オリンピック同様、夏季大会と冬季大会が開催されます

  • 「第25回夏季デフリンピック競技大会 東京2025」は、日本初開催となり100周年の記念すべき大会です

  • 70~80か国・地域から、約3,000人の選手が出場予定です

  • 大会期間は、2025年11月15日(土) ~11月26日(水) 〈12日間〉です

  • 大会では、国際手話が使われるほか、スタートランプやフラッグなどを使った視覚による情報保障が特徴です

《デフリンピックの参加資格》

■「補聴器」などを外した状態で、きこえる一番小さな音が55dB(デシベル) * を超えていること

■各国の「ろう者スポーツ協会」に登録されている選手で、記録・出場条件を満たしていること

* dBは音の大きさを表し、数字が大きいほど音が大きく55dBはふつうの声での会話がきこえない程度

-参考-

▼「スポーツTOKYOインフォメーション 東京2025デフリンピック」 (東京都 生活文化スポーツ局)

https://www.sports-tokyo-info.metro.tokyo.lg.jp/tokyoforward2025/#tokyoforwardBox

▼「東京2025デフリンピック 大会ポータルサイト」

https://www.deaflympics2025.com/

▼「東京2025デフリンピック 大会情報サイト」 (公益財団法人東京都スポーツ文化事業団 デフリンピック準備運営本部)

https://deaflympics2025-games.jp/

当社では、引き続き、国際手話の普及・啓発に向け、情報発信をして参ります。

"国際手話" について、何らかのコラボレーションを希望される方、コーディネートおよびコンサルティングについて関心のある方など、随時ご相談を承ります。

ご関心のある方および取材などは、こちらのフォームよりご連絡をお待ちしています。

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次回予告

「障害者差別解消法」について発信を予定しています!!

  • 「障害者差別解消法」は、2013(平成25) 年6月に障害を理由とする差別の解消を推進することを目的として制定されました

  • 2021(令和3) 年に「障害者差別解消法」が改正され、事業者による「障害のある人への合理的配慮の提供が義務化」されました

  • この改正法では、これまで事業者による障害のある人への合理的配慮の提供は「努力義務」としてきましたが、2024(令和6) 年4月1日に「義務化」が施行されました​​​

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